最近、社用車を買い換えました。

会社的にも太陽光を推進していることもあり、従来のガソリンエンジン車ではなく電気系を主動力としたＥＶ車（電動化車両）です。

一昔前、ＥＶというと力がないとか、長距離走行に問題があるというイメージでしたが、

近年どの自動車メーカーの技術も目覚ましく飛躍していて、従来のガソリンエンジン車に引けを取らないものとなっています。

ここまで自動車メーカーが電気系自動車の技術向上に力を入れる背景には、欧州で進められているＥＶの推進があるようです。

今年、６月にフランス政府は２０４０年にはガソリン車・ディーゼル車の販売を禁止し、ＥＶ車両の普及を目指すという方針を示した。

この流れはフランスにとどまらず、イギリスにおいても２０４０年にフランス同様に従来のガソリン・ディーゼル社の販売禁止

という方針を掲げました。

どうやらこのＥＶ車両への移行の流れは世界的に加速していくようです。

また、中国政府は２０１８年にも、自動車メーカーに対し、一定台数のＥＶ車の生産や販売を義務付けるという環境規制を導入するようで、

インドにおいてもＥＶ車両の販売を一定量義務付ける規制が強化されるようです。

メーカーにおいても、いち早くスウェーデンのＶＯＬＶＯ社が２０１９年以降の販売モデルを

すべて電気自動車に移行するという発表をしています。

フランスの発表に異を唱えたドイツのフォルクスワーゲンもこの流れを受けて、

２０２５年までに３０種３００万台のＥＶ供給という計画を打ち出したようです。

日本メーカーも対応を急ぐものの、ＨＶ（ハイブリッド）車に主眼を置いているため対応が遅れると

ガラケーと同じ運命になりかねないため、トヨタ自動車も２０５０年にガソリン車をほぼゼロにする計画を立てているようである。

ただ、アメリカでは実はＥＶ普及に歯止めをかけているそうです。

ＥＶベンチャー企業のテスラ社が世界から注目を浴びている中、

自動車業界ＢＩＧ３（ビッグスリー）の反発や圧力があるのか、政府や州でのＥＶ車に対する補助金を減額もしくは打ち切り、

優遇税制の廃止といった動きが加速している。

これらはもしや、ビッグスリーの雇用確保を約束した大統領の影響かどうかは知る由がありません。

いずれにせよ、自動車においてはイノベーションの波は確実に訪れています。

かつて、日本の電気メーカーがスマホの波に乗り遅れ淘汰されたことは記憶に新しいですが、

この教訓を生かして自動車メーカーや自動車に携わる業界も時代の潮流を見失なわず頑張ってほしいものです。